書籍のご案内

2024年版が発売開始となりました！  

　本書は、賃金管理研究所が毎年発表している47都道府県別の「モデル本給による年齢別モデル賃金試算・比較表」、ならびに「上位、中位、ローカル水準」の３種類のモデル本給表を掲載した冊子です。

都道府県別、会社規模別の参考指標としてお使いください。
　また、モデル本給表を参照するにあたっての責任等級の考え方、基本的な昇給ルールについても簡単な解説を添えています。 

■著者 : 賃金管理研究所編

■出版社 : 賃金管理研究所

■出版年 : 2024年１月

「分かりやすい」「使いやすい」「長持ちする」

 制度の考え方から構築、運用までを、コンパクトに１冊にまとめた入門書。

■著者 : 大槻幸雄（賃金管理研究所 所長）

■出版社 : あさ出版　

■出版年 : 2018年

※送料は500円（税込）となります。（ゆうメールの対象サイズ外、レターパック等を利用のため）

2024年版が発売開始となりました！  

賃金、退職金から労働時間、教育、出張、福利厚生、経営まで、人事労務に関わるあらゆる統計データを1冊にまとめて収録したものです。

■最新の水準を調べたい

　下記の17分野・37項目にわたる賃金・賞与・労働時間など人事管理の必須データを網羅

■世間動向が知りたい

　諸手当の平均値、出張手当・休職期間・慶弔見舞金の支給動向など

■自社の労働条件水準を検証したい

　賃金から健康管理、福利厚生まで他社の労働条件と比較・検証ができます。

【購入者特典ダウンロード】

１．必要な数値を入力すれば、賃上げや初任給、モデル賃金、年収といった各種賃金・労働条件データを一目で把握することができます。

２．本書収緑の賃金、賞与、退職金、労働時間の主要データをExcelファイルでダウンロードができます。

【デー タ編】 １．経済・経営　２．賃金　３．諸手当　４．年収・賞与　５．退職金・年金　６．労働時間　７．人事管理　８．ダイバーシティ　９．人材育成・能力開発　１０．出張・転勤・海外赴任　11．雇用管理　12．高年齢者の処遇・早期退職優遇制度　13．福利厚生  14．健康管理・メンタルヘルス対策　15．物価と家計　16．役員関係　17．短時間・有期雇用労働者等

 ・特別付録（都道府県別モデル本給表　賃金比較ノート）では、賃金管理研究所が毎年公表している都道府県別のモデル本給表に基づいて年齢別・昇格履歴別に基本給の推移を確認することができます。自社の賃金分析にお役立てください。 

■著者 : 労務行政研究所編

■出版社 : 労務行政研究所　　

■出版年 : 2024年１月

※送料は800円（税込）となります。（ゆうメールの対象サイズ外、レターパック・ヤマト運輸の宅急便等を利用）

賃金管理研究所が実施している社長・役員の報酬・賞与・年収額に関するアンケート調査をまとめたレポートです。

集計社数118社（資本金別区分　１億円未満：87社、１億円以上：31社）による実態値で役員報酬を決定する際の参考資料としてご活用ください。

[目次]

Ⅰ．役員報酬の平均額　　　　　　　

Ⅱ．役員報酬・賞与・年収額の３年間の推移

Ⅲ．役員報酬の実態　（区分別の平均額や決定基準など）

Ⅳ．役員賞与の実態　（役位別、及び資本金規模別の平均額など）

Ⅴ．役員の年収額の実態　（賞与の有無も含めた役位別、資本金規模別の平均額）

Ⅵ．非常勤役員の報酬の実態

Ⅶ．執行役員、社外取締役、退職慰労金制度の現状

■発行者 : 賃金管理研究所

■出版社 : 賃金管理研究所　　

■出版年 : 2019年5月

■調査期間：2018年10月 ～ 2019年3月

賃金制度改革への着手を考える経営者のための入門解説書。
「解説テキスト」、「音声ＣＤ」、「賃金制度作成フォーマット」がセットとなり、賃金制度の作り方をわかりやすく解説しています。

＜主な項目＞
・責任等級制による賃金制度とは
・「本給表」の具体的な作り方
・諸手当の正しい決め方
・評価に連動した昇給運用　　など 

■著者 : 賃金管理研究所編

■出版社 : 日本経営合理化協会

■出版年 : 2015年

※送料は600円となります。

【WEB販売　特別価格　（定価　11,000円／税抜）】

会社も社員も元気になる「仕事力重視」の給料と評価の仕組みづくり。

付属ＣＤ－ＲＯＭには制度づくりのモデル図表を収録。

■著者 : 弥富拓海（賃金管理研究所 会長）

■出版社 : 中経出版

■出版年 : 2005年

役員の報酬・賞与・退職慰労金の大変革が始まった！

 ■４０年にわたって定期的に「役員報酬実態調査」を実施してきた賃金管理研究所が、“社外秘”扱いの社長・重役の報酬・賞与・退職慰労金その他の上手な決め方を解説する、まさに日本唯一の書。
■この厳しい経営環境の中で、社長・重役に課せられた重責に見合う報酬・賞与は一体いくらとればいいのか　　２０１０年度実態調査による〈役員報酬の最新動向〉をはじめ、〈時流にあった有利な役員報酬の決め方〉〈会社法、税法への対応策〉をわかりやすく提示
＊「2010年度　実態調査」による規模別・役位別 〈役員報酬の最新動向〉全資料を巻末に折込添付。　

＜目次＞　
　第１章　役員報酬６つの抑えどころ
1.役員報酬の大変革がはじまった
2.役員報酬を部外秘、非公開としてきた３つの理由
3.役員報酬決定６つの急所
　第２章　役員報酬をめぐる最新動向と実態
1.役員報酬制度づくり３つの視点
　【視点１】法律上の役員報酬の定義
　【視点２】業績連動給与が支給しにくい税法上の取り扱い
　【視点３】日本の役員報酬は世界に比べてなぜ低いのか
2.役員報酬をめぐる近年の動きと企業の対応
3.役員報酬実態調査にみる世間相場の動向と今後の傾向
　第３章　役員の職務と職責
1.役員はどんな仕事をする人か
2.役位区分と執行権限の関係はどうなっているか
3.執行役員制度
4.税法上の役員報酬の取り扱い
5.役員登用から役員報酬を考える
6.役員報酬決定の手順と基本的考え方
7.中小企業経営者の役員報酬の特徴
　第４章　役員報酬の正しい決め方
1.役員報酬の決定基準づくり
2.責任等級制度に基づく職責区分
3.役員報酬月額の具体的な決め方
4.世間水準をどう捉えるか
5.役員報酬改定のやり方
6.執行役員の報酬の決め方
7.監査役の報酬の決め方
8.非常勤役員の報酬
　第５章　役員賞与の決め方
1.役員賞与とは何か
2.役員賞与の支給実態
3.業績連動型報酬の支給方法
4.役員賞与の総額の決め方
　第６章　役員退職慰労金の決め方
1.役員退職慰労金とは
2.退職慰労金の支給手続き
3.退職慰労金の支給額の決め方
4.功労金（特別功労金）および弔慰金の決め方  　　

■著者 : 弥富拓海、大槻幸雄

■出版社 : 日本経営合理化協会

■出版年 : 2011年