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コンサルタントブログ

建設業や物流業、医療・福祉などの業種において従事する上で必要な公的資格や特殊免許、高度の専門知識・技能を有する人材はもとより、システム系・IT系の高度技能やスキルを持つ人材なども、業種を問わず…
経営者や人事担当者から寄せられる悩みの一つに、評価後のフィードバックができていない、というものがあります。「うちのマネジャーたちは評価をするだけで手一杯で、フィードバックは全くできていない」…

コンサルティングや評価者研修等の場において、「評価には絶対評価と相対評価があるが、どちらが適切な方法なのでしょうか?」というようなご質問をしばしば受けます。ここでいう絶対評価とは「90点以上を採ったら…
日本では物価高騰が続き、まさにインフレ局面にありますが、企業経営において気を付けなければならないもう一つのインフレに「役職のインフレ」があります。皆さんの会社では次のような事象は起こっていないでしょうか?

連合の第5回回答集計によると、正社員の賃上げは規模計16,749円・5.32%(昨年同期比1,133円増・0.15ポイント増)でした(加重平均、以下同じ)。規模別にみると、300人以上は17,145円・5.36%(同1,116円増・0.14ポイント増)、300人未満は13,097円・4.93%(同1,208円増・0.27ポイント増)と大手・中堅の方がやや高いものの…
最近、賃上げや採用初任給の相談の中で、「賃上げに加え、福利厚生も充実させることで、採用競争で他社よりも優位に立ちたい」とお話しされる経営者が多いと感じます。…

先日、今期春闘の第1回集計結果が公表されましたが、全体平均で17,828円・5.46%と昨年同時期を上回りました(昨年同時期比1,359円増・0.18ポイント増)。…
育児・介護休業法が2025年4月1日と10月1日に改正されます。4月改正は育児、介護の両分野、10月改正は育児のみですが、いずれも規程や労使協定の見直し、運用開始に向けた社内体制の整備とルールの確立が欠かせません。…

前回のコラムでは、賞与の個別支給額について、次の計算式で求めることをお勧めしました。…
コンサルティングの現場においてよく見かける賞与の個別支給額決定方法に、「算定基礎額×評価に応じた支給率(乗数)」というものがあります。…

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